間取り変更のリフォーム着工時の注意点

間取り変更のリフォーム着工時の注意点

長年住み慣れたマイホームも、子供の独立や高齢の家族へのバリアフリー化など、何らかの対応が必要な場面がいつか訪れます。

安全かつ生活空間を確保する手段として、間取り変更が候補のひとつにあげられますが、着工に際しては、正しく踏まえておくべき注意点が少なくありません。

戸建て住宅の場合の注意点

木造建築の戸建て住宅では多くの場合、建物を支える柱と、部屋を仕切る壁が連動した設計となっている箇所がみられます。

不自然に壁を除去して部屋を繋ぎ合わせ、一部屋あたりの面積を稼ぐ間取り変更が、強度面のリスクから難しいケースが想定されます。

また近い将来に売却、もしくは収益物件として賃貸する予定がある場合、変則的な間取りの物件は、販売価格や入居者を募る際に、デメリットとなる可能性が懸念されます。

また築年数が経過した木造住宅の、間取り変更のリフォームに際しては、耐震上定められた強度を保つべく、補強工事を必要とする場合が多く、費用面の負担が大きくなる傾向が見られます。

また室内は希望通りに改造できたとしても、外観が不自然になってしまうマイナスが避けられない場合も考えられます。

施工業者と事前に十分なディスカッションを重ね、納得したうえで着工してください。

分譲マンションの場合の注意点

分譲マンションにおけるリフォーム工事は、管理組合の規則に従い、事前に組合に工事の申請を提出し、認可をもらったうえでの着工が基本的なルールです。

これは中古マンションを購入から、入居前に先にリフォームを完了したい場合も同様です。

転入前で新居となる現地と離れている場合、施工業者や管理会社としっかりコミュニケーションを図り、未認可のままの着工に至らぬ注意が欠かせません。

姿を見せない新たな入居者が、未許可で間取り変更工事を着工すれば、期間中の騒音や共用部の廊下や階段の一部占拠など、他の居住者からのクレームが避けられずして当然です。

またマンションによっては設計上、振動と騒音防止上、フローリングに用いる材質が指定されている物件もみられます。

これを無視してリフォームを行った場合、原状回復を求められる可能性が見過せず、大きなトラブルから、入居後の円滑な人間関係が望めなくなるだけでなく、費用面の無用な負担も膨らみます。

マンションの間取り変更リフォームに際しては、要確認点を漏らさずチェックすることと、必要な許可を確実に得る準備作業が不可欠です。

間取り変更のリフォームは慎重に

戸建て住宅や集合住宅であるマンションにおける、間取り変更のリフォームに際しては、それぞれ異なる複数の要注意点が見過せません。

こうした重要なポイントを正しく教えてくれると同時に、準備段階から確実に対処してくれる、誠意あるリフォーム専門会社の選択が重要です。